コミュニケーションに奇跡が起こった

コミュニケーションギア

ソニーは2019年8月26日、耳に装着するだけで会話できるスマホ不要なウェアラブルコミュニケーションギア「NYSNO(ニスノ)-100」を発表しました。

ソニーのスタートアップ創出プログラムSSAPのプロジェクトとして、クラウドファンディングサイト「First Flight(ファースト・フライト)」にて支援を募集。

NYSNO-100は、ソニー独自の「グループトーク」機能を搭載しており、予め互いに登録したNYSNO-100を装着した人同士が、2者間通信距離最長約500mの範囲で同時会話を楽しめる製品。最大3名で会話することができる。

だだし、ソニービジネスソリューションが提供するスマホアプリ「Callsign」を使うことで、会話できる人数や距離を無制限に拡張できる。NYSNO-100は発話専用ボタンも搭載しており、スマホを操作することなく会話できる。

また、ソニーのイヤホンで馴染みの、耳を塞がずに周囲の音を拾える構造アンビエントイヤーピースや風切音を軽減する内蔵マイクなど、これまでソニーがオーディオ開発で培った技術を踏襲。

さらに、海水にも対応した防水性能や防塵、耐衝撃、耐低温性能を備えるとともに、激しい運動をしても外れにくいイヤーハンガーが付属。
スノースポーツやサーフィン、マウンテンバイクといったアクティブなスポーツシーンでも活用できる。

コミュニケーションギア

ソニーは過去にも「NYSNO-10」というヘルメット型の端末を開発しているが、今回のNYSNO-100ではハンズフリー通話という機能はそのままに、コンパクトなイヤフォンの形状に仕上げた。

同製品には同時通話可能人数は最大3名、通信可能距離は最大500mの制限があるが、ソニービジネスソリューションが提供するスマートフォンアプリ「Callsign」と組み合わせたグループ会話にも対応。
同アプリは基本機能が無料で、有料プランを契約すると接続台数が無制限。

通信方式はBluetooth 5.0で、出力はBluetooth標準規格 Power Class 1、対応プロファイルはHFP、HSP、変調方式はFHSS。

コミュニケーションギア

連続動作時間はグループトーク会話で4時間、連続待機時間が15時間。USB端子で充電し、充電時間は約1.5時間。重さは約14gで、IPX5/IPX7相当の防水、IP6Xの防塵性能を備える。

本体のほか、充電器、アンビエントイヤーピース、水泳用イヤーピース、アークサポーター、シリンダー、イヤーハンガー、取扱説明書が付属。

夢のコミュニケーションツールは、アイディア次第で活用・応用も自由、広い範囲に期待できる。Bluetoothが飛ぶ距離に制限があるものの、面白い使い方を考えてみては?

「クラウドファンディング」とは、「群衆(Crowd)」と「資金調達(Funding)」という言葉を組み合わせた造語で、インターネットを通じて不特定多数の人に資金提供を呼びかけ、趣旨に賛同した人から資金を集める方法。

欧米では、一般的な資金調達の方法として、早くから認知されていたクラウドファンディングですが、日本では2011年、国内最大規模を誇るクラウドファンディングサービス会社「Readyfor」がサービスを開始したのが始まり。
東日本大震災の年にスタートを切ったこともあり、当初は社会貢献性の高い事業に対して、賛同を募るプロジェクトが多くを占めていた。

現在では、中小企業が市場開拓や新規事業を目的としてクラウドファンディングを活用し、成功を収める例が増えている。
不確実性の高い新規事業など、これまではリスクを負って自己資金を投入するか、何とか実績を作って融資を依頼するしかなかったケースでも、クラウドファンディングなら賛同者から資金を集めてスモールスタートを切ることができる。

クラウドファンディングの登場によって、「世の中に受け入れられるかどうか」というマーケティングを兼ねて、新規事業の可能性を世の中に問うことができるようになった。

クラウドファンディングの市場は、2013年から2017年のあいだに10倍に拡大し、着実に普及している。

矢野経済研究所が実施した2017年の国内クラウドファンディング市場調査によると、2016年度の国内クラウドファンディングの市場規模は、新規プロジェクト支援額ベースで745億5,100万円と、前年度比96.6%増。

背景には、マイナス金利が続く中、クラウドファンディングが注目を集めていることがあると同調査は分析している。
また、大型プロジェクトが増えたこと、国民的アイドルグループの解散の際の応援メッセージで使われるなど、クラウドファンディングの認知が広がっている。

同調査によると、2017年6月末時点におけるクラウドファンディングを扱う企業は170社ほどで、行政や一般事業会社も独自にウェブサイトを立ち上げてクラウドファンディングサービスに乗り出している。今後もクラウドファンディング市場の拡大基調は続くと見られている。

クラウドファンディングには、支援者が金銭的なリターンを得ることができる「投資型」と、金銭以外の物やサービスを受け取ることができる「非投資型」がある。

また、プロジェクトの性質や資金を援助する支援者へのリターン(特典)の在り方によって、3つの種類に分けることができる。

購入型クラウドファンディングは、「非投資型」の代表的なタイプ。現在の国内におけるクラウドファンディングの大多数がこれにあたる。

プロジェクト起案者は目標額と期限を設定し、支援者を募る。支援者のリターンとしては、市場に出回っていない物やサービス、権利といった金銭以外の特典を設定する。

「非投資型」である寄付型クラウドファンディングの場合、集まった資金は全額寄付となるため、基本的に支援者にリターンはない。

プロジェクト起案者、支援者ともに純粋な社会貢献を目的としている傾向がある。環境保全、罹災地支援、病気の子供たちの支援といった、共感性の高いプロジェクトが多いのが特徴。

募金と同じようなイメージですが、寄付金を使用した活動の内容は、報告書やインターネットサイトで周知されるため、お金の流れを把握できるという点が異なる。また、支援者が達成感と充実感を味わうことができるのも大きな魅力でもある。

金銭的なリターンがない「購入型」と「寄付型」に対し、「金融型」のクラウドファンディングは、支援者に金銭的なリターンが発生する投資型であるのが特徴。

金融型は、さらに「融資型(貸付型)」「ファンド型」「株式型」に分かれる。

「融資型(貸付型)」は、複数の個人から資金を集めて、大口の借り手企業に融資するしくみになる。
基本的には、クラウドファンディングで募集した時点で利率が決まっていて、毎月金利が支払われることになる。資産運用の側面があるので、「ソーシャルレンディング」とも呼ばれる。

メリットしては、少額から始められること、金銭的リターンを狙えることがある。ただし、借り手が返済できない状態になることもありえるので、リスクを想定しておく。

「ファンド型」のプロジェクトの起案者は、ビジネスに対して出資を募る。支援者は、そのビジネスが生んだ利益に応じた分配金を受け取る。
売上に応じて分配金が変動するため、支援者の収益はビジネスが成功するかどうかで大きく異る。

株式型は、支援者が、リターンとして「資金提供先の企業の株式」を受け取るタイプ。M&AやIPOを視野に入れている企業であれば、株式の前向きな売却に期待できるため、このタイプも資産運用の側面を有している。

クラウドファンディングの決済には、目標金額に達しない場合は支援金が受け取れない「All or Nothing方式」と、目標金額に達しなくても支援金が受け取れる「All in方式」がある。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です